ニート引きこもりJournal

(元)当事者のブログ。2005年より。

母親がよくリビングや台所にいるので

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最近、ますます自室に引きこもるようになってきました。
これには、親の高齢化が関わっています。
(我が家は母子家庭なので、親とは母親のことです)

親がリビングや台所で過ごす時間が増えた


私の親は昔から、在宅中はリビングや台所で過ごすことが多いです。
リビングや台所には親の私物がいくつも置いてあり、半ば親の個室と化しています。
親が自室で過ごすことは寝るとき以外、稀です。

この傾向が、この頃顕著になってきているのです。
これは加齢による心身の衰えで、自室への移動が負担になってきていることによります。
着替えさえ、リビングでするようになりました。
私の部屋は、部屋の戸を開けるとすぐリビングが見えるようになっているので、戸を開けたら親が着替えていた……ということが、時々あります。
私が女ならともかく、男ですので、母親の着替えを目にするのはよくありません。


親が刺激に敏感になってきた


さらに、親は年をとるにつれ、なぜか刺激に敏感になってきています。
音や臭い、光、暑さ、寒さなど、様々な刺激に敏感になっています。
私が親の近くを通り過ぎたとか、そんなことでさえ親をいらだたせてしまうこともよくあります。
これだと、私はどうしても親を避けがちになってしまいます。

このように刺激に敏感な親が、リビングや台所にいる時間が長いと、私はリビングや台所には出づらくなります。
そして、自室に引っ込まざるを得なくなるのです。
特に朝は親が最も神経質になるので、その時間帯には、私は朝ご飯や歯磨きさえ我慢して自室に閉じこもることも少なくありません。
辛いですが、これは刺激に敏感な親に対する配慮で、やむを得ません。

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国勢調査の回答、ニートは迷う?

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実際に回答しました


国勢調査を、とりあえず回答し終えました。

家族会議の結果、インターネット回答ではなく、用紙での回答となりました。
比較的高齢な私の親が、ネット回答を避けたためです。

そして、各々が自分の項目を記入するかたちになりました。
最後は、それぞれ記入に間違いがないかをチェックし合いました。
私は引きこもりがちといっても、家族とのコミュニケーションはとっているので、こうしたことが可能でした。


ニートはどう記入するか分かりにくい


調査票に記入する立場となって改めて実感したのが、ニート状態にある人はどう記入するか、分かりにくいのではないかということです。
具体的には、質問11 「9月24日から30日までの1週間に仕事をしましたか」にどう回答するかです。
選択肢は、次の5つです。

○ 仕事を休んでいた
○ 仕事を探していた
○ 家事
○ 通学
○ その他(幼児や高齢など)

「その他(幼児や高齢など)」に回答するのが適切というのが、私の見方です。
政府は、ここに該当する15~39歳の者を「若年無業者」(ニート)と定義してきたためです。

ですが、「幼児や高齢など」と書かれると、本当にここに書いてよいのか迷ってしまいます。
「調査票の記入のしかた」という案内や、公式ホームページ「よくある質問」にも、ニートの人の書き方は説明されていません。
結局、「仕事を探していた」とか「家事」と記入してしまう人も出てくるのではないかと思います。

これだと、「若年無業者」(ニート)の推計もしにくいです。
もっとも、政府は国勢調査ではなく、労働力調査という標本調査をもとに推計しているのですが、労働力調査でも同様の質問項目があります。
あの「若年無業者」(ニート)の推計値は、どこまで信用できるのだろうかと思えてきました。

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週4日勤務(週休3日制)

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実際に行われている


週4日勤務(週休3日制)を、職場に導入する。

全くの絵空事とも言えません。
例えば、日本マイクロソフトは2019年8月、給与の減少を伴わない週4日勤務を試験的に実施しました。

◇ なぜマイクロソフトは仕事量をまったく変えず「週勤4日週休3日」を実現できたのか 大企業だから成功した訳ではない | PRESIDENT Online(プレジデントオンライン)
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ただ、週4日勤務は、どちらかと言えば海外の先進国の方が話題になっていると感じます。
有名な例として、ニュージーランドの企業パーペチュアル・ガーディアン(Perpetual Guardian)の取り組みが挙げられます。
同社は2018年11月に週4日勤務を導入し、これが大きく注目されました。
イギリスでは、2019年12月の総選挙で、二大政党の一つである野党・労働党が週4日勤務の全国実施を掲げました(そして、大敗しました)。

週4日勤務は、従業員のワークライフバランスの改善や、バーンアウトの防止、健康の増進、生産性の向上、コスト削減、二酸化炭素排出量削減などのメリットがあるとも指摘されています。


コロナ対策としても


最近では、新型コロナウイルス対策としても、週4日勤務は注目されています。

経団連が今年5月に公表した「オフィスにおける新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン」では、「講じるべき具体的な対策」として、週休3日制など様々な勤務形態の検討を挙げています(実際、東芝は工場に導入したようです)。
出勤日の削減は、感染予防につながるということなのでしょう。

また、今年5月には、ニュージーランドのアーダーン首相が、コロナ禍で苦しんだ観光を振興するため、週4日勤務を提案しています(余暇が増えるため)。
それから、ドイツ最大の労働組合IG Metallは今年8月、コロナ禍の中で雇用を維持するため、週4日勤務を提案しており、雇用維持と絡めても考えられているようです。

引きこもりになった人の中には、過酷な労働条件で働き続けた結果、そうなった人もいるという話を読んだことがあります。
週4日勤務が日本で大きな波になる可能性は高くはないだろうと私は予想していますし(私の予想は外れることが多い)、労働環境がそれほど厳しい職場が週4日勤務を導入するとも思えないのですが、やや気になる動きではあります。

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